リクルータ制度を外注することのメリットとは？採用のプロが解説いたします！

リクルーター制度とは簡単に申し上げますと、社員が学生と個人面談や相談を受けてフォローをしていく採用手法となります。

このリクルーター制度を自社でも運用したいけど、どうすればいいのか分からないという方や、いまいちうまく運用することができていないという企業の方にむけて、運用のポイントや、リクルーター制度を外注することのメリットやマッチする企業について採用のプロが解説いたします。

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1：リクルーター制度とは

リクルーター制度の外注について解説をする前に、まずリクルーター制度がどのようなものか、またリクルーター制度自体のメリットについて確認をしていきましょう。

1－1：リクルーター制度とはどのようなものか

リクルーター（制度）とは、会社ごとに内容は変わってくるのですが、採用担当者以外の者が学生とコミュニケーションをとり、学生をフォローしたり、選考の一部に関わると言った採用手法の一つとなっています。

このリクルーター制度について、特に学生の多くは、自社の社員の出身大学の学生にアプローチしていくという認識が多いですが、特に採用に力を入れている企業等は、社員の出身大学に限定せずに実施しているところが多いです。

いずれにせよリクルーターの主な活動は、学生をフォローし、内定承諾まで囲い込みをすることとなっています。

リクルーターとなるのは、なにも人事部の人間だけに限らず、人事部以外の部署もリクルーターとして活躍しています。

というのも、リクルーターは、学生の個人的な相談や面談等をしていくため、一人当たりにかける時間との兼ね合いから、特に大量に採用したいと考えている場合等は、その分リクルーターの数を増やす必要があります。

そのため、人事部だけでは手が回らないということもありますので、他部署へリクルーターとなってもらうことを要請したりします。

1－2：リクルーター制度のメリット

リクルーター制度がどのようなものかについて確認していったところで、次にそもそもリクルーター制度を運用するメリットとはなにかについて見ていきます。

リクルーター制度の大きなメリットはずばり【入社してほしい学生をしっかりフォローして内定承諾まで結びつける】というものです。

特に不人気企業に多いのですが、エントリーした学生がいきなり音信不通になってしまうというケースがあります。

音信不通になる理由は、より人気があるないしは知名度のある会社の内定が取れたので、そちらの会社の内定を承諾するから、連絡をしなくなったというものです。

学生からしてみると、就職活動中に会社と接する機会も、合同説明会や単独説明会、面接の時間を合計してもせいぜい５時間から６時間しかないですし、半日にも満たない時間で入社したい会社を決めるというのもなかなか判断要素が限られてしまいます。

得られる情報が少ないなかで、入社先を決めるとなるとやはりどうしても人気企業や知名度の高い企業を選択することになるのは当然といっても過言ではありません。

となると、不人気企業や知名度の低い会社はどのようにして、人気企業や知名度の高い企業に立ち向かっていくべきなのでしょうか。

この問題の解決のヒントになるのが、【学生との間での信頼関係の構築】です。

上述したように、学生は、人生の岐路とも言える入社先の決定を合計して５時間から６時間しかない点について触れました。

短時間であるということは学生側にとって収集できる情報が限られてしまうというだけでなく、学生が本音を話す機会がなかなかないという問題ももっています。

面接の段階で面接官が学生に対して様々な質問をしていくことになりますが、学生としてはどうしても合格したいという強い思いが先行してしまい本音をなかなか話すことが難しいです。

もちろん、学生の本音を引き出すのも面接官の腕の見せどころとも言えるのですが、そう簡単に身につくものでもありません。

学生が本音を打ち明けるようになるのは、せいぜい内定面談の段階になってきます。

この本音を打ち明けるというのはなにも、学生側だけの話だけはなく、会社側も学生個人に対して本音を打ち明けるようになるのは、内定面談段階となります。

しかし、学生にとっても内定後に「君に来て欲しい」ということも言われても、少し前まで興味を持たれていないような素振りをしていたのに、手のひら返しをされたように感じてしまい、逆に言葉が薄っぺらく感じてしまいます。

このように思われないようにするには、最初からその学生個人に対して興味があるという行動をとり、信頼を得ることが重要になります。

そこで、有効になるのが、リクルーター制度ということになります。

リクルーターは、学生との個人相談（面談）を実施し、説明会終了後から学生をフォローしていきますので、単純に学生と接する機会が多くなることによって信頼関係の構築がしやすくなりますし、最初の段階から学生に対して「自社にマッチする人材である」ということを伝えることができますので、上述したような内定したから手のひらを返したのではないかいう疑いを持たれることを予防することができます。

また、他にも学生が気になっていることや説明会では分からないことなどをフォローすることによって判断要素となる情報量を増やしていくということも可能となります、

入社先の考慮事由が限られてしまうからこそ、知名度や人気企業に負けてしまうのであれば、学生との信頼関係を構築することで、採用競争を勝ち抜くことが可能となります。

3：リクルーター制度を社外に委託！？

リクルーター制度のメリットについてご紹介してきましたが、実は単にリクルーター制度を導入すればメリットを実感することができるというものではありません。

この章では、リクルーター制度を運用するうえで、注意しなければならない点を含めてリクルーター制度を自社で完結させることが理想とは言いきれないということについて解説させていただきます。

3－1：リクルーター制度を社内で完結することは理想？

リクルーター制度の最大のメリットは【入社してほしい学生をしっかりフォローして内定承諾まで結びつける】というものでしたが、この恩恵を受けるためにポイントとなるのが、学生との信頼関係を構築することです。

ここで注意しなければならないのが、学生との信頼関係の構築はリクルーターが学生にかけるられる時間に比例するものという点です。

上述したように、一般的に就職活動において、学生が一つの企業と接する時間は説明会から面接までを合計して約５時間～６時間程度です。

この短時間で、入社先を決定しなければならないから、会社の知名度や就職先として人気であるか否か等の限られた情報から判断しなければならない状況に学生はあります。

そこで、知名度や人気で勝負することができない企業等がリクルーターが学生との時間を増加させることで信頼関係を構築していきます。

となると、できることなら、一人の学生に沢山の時間をかければ良いということになります。

しかし、現実的に考えて、一人の学生だけに時間をかけれならまだしも、その学生が必ずしも自社に入社するとは限らないうえに、大量に採用することを目的としている企業は一人のリクルーターが複数の学生を掛け持ちしていくことになります。

それならば、人事部に限らず、他部署の社員にもお願いしてリクルーターとして活動してもらいリクルーターの数を増やせば良いのではないかと思われるかもしれません。

実際に、人事部以外の社員がリクルーターとして活躍している企業も多くありますが、システムとして導入するには難しい問題が生じてしまいます。

例えば他部署の社員の労働時間の問題が挙げられます

自分がもともと属する部署の仕事（本業）＋リクルーターとしての活動ということになります。

このリクルート活動の時間について、仮に一人の学生につきフォローする時間が２時間かかるとします。

さらにリクルーターは基本的に複数人の学生をかけもちすることになりますので、リクルーター１人あたり10人担当するとなると合計して20時間かかることになります。

こうなると、下手すれば年間労働を超えてしまうことになりリクルーターに負担がかかりすぎてしまいます。

また、リクルーターの成績評価が難しいという問題もあります。

たとえば、リクルーターとして活躍している一方で、本業の業績が並程度になった場合、リクルート活動をしていることを加味して評価するとしてもどうすれば良いのかというような、評価基準の設定が難しくなってしまっています。

ほかにも、他部署の人間をリクルーターとして起用するとなると、部署をまたぐことになるので人件費や賞与をどこの部署が負担すべきなのかという問題も浮上してきます。

このように、システムとしての構築面でも問題が多いうえに、運用面（リクルーターの活動面）でもうまくいかないということもあります。

他部署の社員は本業と掛け持ちしていくことになりますので、本業の方が繁忙期に入り忙しくなってしまうと、なかなか学生との個人面接はおろか連絡を取り合うことも後回しになっていきます。

こうなってしまうと、学生との連絡が途切れてしまい結局学生のフォローをすることができずに逃してしまうという結果になってしまいます。

このように、リクルーター制度の有効に運用をしていくには、リクルーターの数とリクルーターとしての活動を十分に確保しなければならず、自社だけで完結させるには非常に困難が伴ううえに無理やりやれば、本末転倒となる可能が生じます。

そこで、株式会社プロ人事がオススメしているのが、【リクルーター制度を外部に委託する】というものです。

3-2:外部にリクルーター制度を委託できるのか？

リクルーター制度を社内だけで運用するとなると、リクルーターの数とリクルーター自身にかかる負担や、十分な学生フォローをすることができず、中途半端な運用となったりコストパフォーマンス面に問題が発生してしまいます。

そこで、この問題を解決することが、外部にリクルーター制度の運用を委託するということをオススメしていますが、ここで気になるのが、そもそも外部にリクルーター制度を委託することができるのか？という点です。

この疑問点のアンサーとして、株式会社プロ人事が提供しているリクルーター制度の代行サービスをご紹介させていただきます。

まず、リクルーター制度を委託するメリットは大きく３つ挙げられます。

①内定がでるまでしっかりフォロー

プロ人事では学生フォローは、【説明会の終了からフォローを開始】し、【内定が出されるまで】学生との連絡や個人面談を実施していきます。

説明会終了後から開始する理由といたしまして、できるだけ早く学生とコンタクトを取ることで信頼関係の構築の時間を少しでも多くとることが可能となります。

また、単純な時間の増加だけでなく、説明会で聞けなかった質問等にすぐに対応することができるようにすることも可能となるからです。

説明会では、プレゼンの終了後に学生からの質問を受け付ける時間を設けますが、聞きたいことがあるけれども聞いていいのか分からなかったり他の学生を気にして遠慮してしまう人もいます。

聞きたいけど聞けないような学生には、１対１だと質問しやすい場合がありますので、個人面談を設定したり、メールやライン等のやり取りを通して疑問に答えていきます。

ほかにも、そもそも何を聞いていいのか分からない、漠然とした疑問がある程度という学生もいます。

このような学生に対しては、本人のやりたいことややりたくないこと等の悩みを聞き取り、悩みの解決として、依頼していただいた企業様が仕事の内容や労働環境等を鑑みてして学生に勧めていきます。

このように、学生と可能な限りコンタクトをとり、学生達に寄り添って信頼関係を構築しようとなると膨大な時間がかかりますし、特に本業とリクルーターを掛け持ちする場合にはなかなか難しい活動となります。

その点、プロ人事はリクルート活動に専念することができますので、多くの時間をかけることができるかつ、密な関係を築くことが可能となります。

②プロのノウハウを利用することができる。

上述した説明会終了後から学生フォローを開始するということや質問したいことが分からない学生の対応も、プロ人事が有するノウハウの一つとなっています。

このように、学生と信頼関係を構築するうえで、時間をかけるということが重要だということはこの記事で繰り返し述べているのですが、同じ時間をかけるとしても、ただ学生と話すだけというのではなく、様々な手段を使うことでより強固な信頼を勝ち得ることが可能となります。

特に、採用競合する会社もリクルーター制度を運用しているとなると、リクルーター自身が有するノウハウが勝負を分けることになります。

リクルーター制度を導入して安定して運用ができるまでに時間がかかりますし、一朝一夕でノウハウが構築されるというものでもありません。

そこで、プロを活用し、導入当初からノウハウを利用することで、早いタイミングで他社と差をつけることが可能となるのです。

プロ人事はリクルーター活動としてのノウハウだけでなく、コンサルティング会社でもありますので、リクルーター制度の設計も行っております。

上述にあるように、リクルーター制度は他部署との調整や、成績評価基準等様々な部分で決めて置かなければなりませんが、なかなか細部のことまで制度を設計するには難しいものがあります。

運用してから問題が発生するということもありますので、制度設計自体にノウハウが必要となります。

プロ人事では、理系やエンジニアリングに入っておりますので、制度設計にも自信がありますのでお気軽にお問い合わせください。

③必要な時に必要な分だけ利用できる

リクルート制度の運用に関して、ある程度のマンパワーが必要であるということについてふれていますが、実際必要となるのは採用活動期間の２月から３月という非常に短い期間となります。

となると、新たに正社員を増やしたとしても１ヶ月程度しか活動しないのであれば、あまり意味はありません。

そもそも、採用人数自体が毎年大量に獲得するという企業でない限り、ある年は500名程度の獲得を目標にリクルーターを100人起用したとしても、次に年は100名にまで減少させた場合、100人リクルーターはそのまま活動させつるのか？それとも異動させるのか？という問題が生じることになります。

このように、自社だけの運用となると、なかなか企業の採用方針の変化に対処しきれない部分が出てきてしまいます。

この点、プロ人事に委託した場合は、２月～３月の間に必要な期間だけご利用していただければ良いのであり、期間すぎれば、一時的に利用を停止していただくということも可能ですし、採用人数の変化に合わせて投入するマンパワーも変動させ対応しますので、【必要な時に必要な分だけ】利用することができます。

このように、リクルーター制度を外部に運用を委託することで、リクルーター制度を有効に活用することができることができるのですが、全ての会社にマッチするというものでもありません。

次にリクルーター制度の外注にマッチする企業について紹介していきましょう。

4：リクルーター制度の外注にマッチする企業とは

リクルーター制度の外部委託の有効性について解説してきましたが、すべての企業にマッチする手法ではありません。

では、リクルーター制度の外部委託がマッチする企業とはどのような企業なのでしょうか。

向いている企業とはずばり【理系学生を大量に獲得したい】と考えている企業となります。

マッチする理由について、【１：なぜ理解学生なのか？】【２：大量に獲得する場合なのか】という２つの疑問に答える形で解説いたします

４－１：なぜ理系学生？

①理系学生の採用難易度の上昇

理系学生の採用難易度は年々上がっていくと言われています。

大学生の数自体は増加している傾向にありますが、理系学科に進む学生の数は減少傾向にあります。

また、理系学生といっても、学部や専攻を採用の条件に含むとなるとさらに対象となる学生が狭まることになります。

また、学生の数が減っているのに対して、理系学生を獲得したいと考える企業は増加する傾向にあるといえます。

このような理由から、理系学生の採用は年々難易度が上がっていくのであり、採用を成功させようとなると、採用競合する他社と差別化をしていく必要があります。

むしろ、この事実に気づいている企業はすでに対策を練っていますし、採用競合する他社との競争に遅れをとらないようにするためにできるだけ早く対策をとる必要があります。

②リクルーター制度は文系より理系の方が効果がある

この対策の一つとして挙げられるのがリクルーター制度となります。

じつは、リクルーター制度は文系学生よりも理系学生の方が効果が出やすいのです。

というのも、文系学生は、大学で学んだ知識をそのまま仕事に活かせるということが少ないということもあって、学部に関連するかに関わらず様々な業界の会社を見て回るので掛け持ちする企業の数が非常に多く、言い換えれば競合他社が多すぎて、その学生に時間をかけても無駄になってします可能性の方が高いのです。

これに対して、理系学生は基本的に自身が学んできたスキルを活かせる企業に就職したいと考えるので、選択肢となる会社の数が１社～２社など、文系学生と比べると非常に少ないということが多く、言い換えれば競合他社が少ないということがいえます。このような場合は、他社の知名度や人気を上回る、学生と信頼関係を構築することができるかということになりますので、リクルーター制度の効果が出やすいということがいえます。

理系学生の獲得に関するノウハウについてこちらの記事で解説しておりますのでぜひ合わせて御覧ください。