【新卒・中途採用厳選11選】 ダイレクトリクルーティング媒体(メディア)徹底比較【詳細な比較記事付】スカウト代行の紹介も

どのようなダイレクトリクルーティングサービス媒体が自社にマッチしているのか?採用のプロが各サービスについて徹底解説!スカウト代行の紹介も

昨今注目を集めるようになったダイレクトリクルーティングですが、導入を検討している会社も多いかと思われます。

導入検討の際の悩みとして挙げられるのが、どのダイレクトリクルーティングサービスの媒体を利用すればよいのかという点です。

この記事では、ダイレクトリクルーティングサービスの媒体があるのか、特徴などを紹介しつつ、媒体の選び方や、そもそもダイレクトリクルーティングにマッチする企業とはどのようなものかについて採用のプロが解説いたします。

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目次

1:ダイレクトリクルーティングサービスとは

ダイレクトリクルーティングサービスの媒体を紹介する前に、そもそもダイレクトリクルーティングとはどのような採用手法であるのか、特徴やメリットについておさえて行きましょう。

1-1:ダイレクトリクルーティングサービスについて

ダイレクトリクルーティングサービスとは、企業が候補者に対して直接アプローチする手法となっております。

これまでの採用手法では、候補者からの応募を企業(人事部)が待つという【待ちの姿勢】だったのに対して、ダイレクトリクルーティングでは、企業(人事部)から候補者に積極的に働きかけるという【攻めの姿勢】をとることができるという点に特徴があります。

このダイレクトリクルーティングの手法は注目をされるようになってきた背景として、少子化が進み人材市場が縮小していっていることや、売り手市場が継続しているという事情から人材獲得競争率が上がっているということから、新たな採用手法として導入を検討する企業が増加しました。

アプローチの方法として、企業はダイレクトリクルーティングサービスを運営する会社と契約をして、サービス登録者のなかから、自社にマッチすると思われる候補者に対して「スカウトメール」を作成・送信していきます。

1-2:ダイレクトリクルーティングのメリットとは

上述したように、人材獲得競争率が上昇していることが背景にあるのですが、なぜダイレクトリクルーティングが対策として導入されるようになったのか、ダイレクトリクルーティングのメリットから解説をしていきます。

①効率的に候補者にアピールができる

従来の採用手法では、たとえば合同説明会や単独説明会、面接等の場で自社の魅力についてアピールをしていきます。採用活動の工程が進むほど、採用したい人事に対してアピールをすることできるのですが、どうしても普遍的・一般的なものになってしまします。

ダイレクトリクルーティングサービスでは基本的に登録している候補者はプロフィールを作成しているのですが、プロフィールの項目には、その人が興味を持っている業界であったり、取得している資格やアピール欄等が設けられています。

このプロフィール欄から、候補者達が自社にマッチしている人材であるかを判断した上で、スカウトメールを送ることになるので、会社は欲しいと思う人事にピンポイントでアピールをすることができます。

また、アピールの内容もそのプロフィール欄に書かれている情報から、その人専用にカスタマイズしたスカウトメールを作成・送信することになるのでより効果的なアピールをすることができます。

ダイレクトリクルーティングでは、効率的に候補者にアピールすることが可能となります。

②知名度の低さを挽回

従来の採用手法では、企業が掲載した求人広告を見て候補者が応募することになるのですが候補者の視点に立つと、求人サイトに掲載された広告は、電車の中吊り広告と同じように、目に入りやすいのは、自身が知っている企業名の広告になることがほとんどです。

そのため、知名度の高い会社は候補者に読んでもらえる確率が高くなる一方で、知名度の低い会社は求人広告すら読んでもらえていないという事態が発生します。

これに対してダイレクトリクルーティングでは、企業から候補者に対してスカウトメールを送りコンタクトを取ることになるので、サービスに登録している候補者はメールを確認することになります。これにより、知名度が低くとも全く目に入れられないで終わるという事態を回避することがある程度可能になります。

候補者にスカウトメールを読んでもらえれば、自社のアピール次第で応募してもらえる可能性も上がります。

もちろん、候補者が送られてきたスカウトメールに返信し応募したからといって、知名度は関係ないとは言い切れません。しかし、まったく読まれなければアピールのしようがありませんので、そういう意味で知名度の低さを挽回することができることはメリットといえます。

③自社にマッチする人材を獲得できる

上述にもあるようにダイレクトリクルーティングサービスに登録している候補者は、プロフィールでアピールしていることがあります。

人事部は、このアピールやその他の項目から、自社にマッチする人材かを判断することができます。

従来の採用手法と違って、履歴書や職務経歴書や面接等では得られない情報を得られますし、マッチすると思われる人材に直接アピールすることができるので獲得しやすくなります。

また、ダイレクトリクルーティングサービス媒体には、理系学生に特化したものから、学歴や、年収に関して登録の条件があるなど様々なものがありますので、自社が欲しい人材が登録している可能性の高い媒体を利用することができるという点でも自社にマッチする人材を獲得することが可能となります。

このように、【攻めの姿勢】と言われるだけあって企業側がイニシアチブを握って採用活動をすすめることが可能だからこそ、知名度の低さを挽回しつつ自社にマッチする人材の獲得をすることができるのです。

では、ダイレクトリクルーティングサービスの媒体にはどのようなものがあるのか、見ていくことにしましょう。

また、こちらの記事では、ダイレクトリクルーティングや運用代行(スカウト代行)について徹底解説した記事となっておりますので、ダイレクトリクルーティングについてもっと知りたいという方はこちらの記事もあわせてご覧ください。

2:サービス媒体紹介

ダイレクトリクルーティングが注目を集めるようになってから、様々なサービス媒体が展開されるようになってきました。

この章では、どのようなサービス媒体があるのかについて、「新卒採用」「中途採用」「新卒・中途採用向け」の3つに大まかに分けて、それぞれどのような特徴を持つサービスとなっているかについて紹介をしていきます。

2-1:新卒採用

ダイレクトリクルーティングは、中途採用向けの採用手法として認識している方も多いと思いますが、実は新卒採用においてもダイレクトリクルーティングを利用する企業が年々増加しています。

Offer box

offerboxを運営しているのは株式会社i-plugで、新卒採用のオファー型のサービスではNo.1のサービスとなっており学生からも最も多く認知されていると言われています。

Offerboxを運営しているのは株式会社i-plugで、新卒採用のオファー型のサービスではNo.1のサービスとなっており学生からも最も多く認知されていると言われています。

実際に、2022年1月時点で登録している学生数は、187,000名にものぼり、就活生の約3人に1人が利用しています。

料金体系は基本的に成功報酬型となっており、採用の年度によって大きく変わるため、一概にはいえませんが、21年度卒を採用したい場合には、一人採用するのに38万円と設定されていました。

またOfferboxでは、企業側の契約プランごとにオファーを送ることができる件数が決まっており、多くオファーを送りたいのであれば、高い金額のプランに申し込みをしたりオプションを申し込む必要があります。

企業側に送信数の制限があるように、学生の方にも受信できるオファーの数に制限が付けられています。

学生の場合は、登録する内容の量に応じて、受信数が開放される形になるので、OfferBox内での活動を積極的に行うように促すシステムの構築がなされています。

そのため、企業側にとって学生が情報を更新していくようになるので、企業側にとっても判断要素が非常に豊富なものになっています。

Offerboxを利用する上での注意点としては、登録している学生数が多く、利用している企業も非常に多く、その分ライバル企業の数も多くあるという点です。

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dodaキャンパス

dodaキャンパスは、株式会社ベネッセi-キャリアが運営する新卒採用向けのダイレクトリクルーティングサービスとなっています。

ベネッセi-キャリアは、「株式会社ベネッセホールディングス」と人材紹介会社の大手である「パーソナルキャリア株式会社」が共同で設立した会社です。

2021年5月時点の22卒~25卒で登録している学生数は668,000以上にのぼり、国内で非常に規模の大きいデータベースとなっています。

利用企業数も6,800以上あり、新卒採用のダイレクトリクルーティングサービスの中でも人気なサービスです。

dodaキャンパスでは、就活生に対してアプローチすることができるだけでなく、大学1、2年生に対して、キャリア形成イベントやインターンシップのオファーをすることができますので、低学年層への認知を拡大することが可能であり、知名度の低い会社にとっても自社にことを早い内から知ってもらうことができるという点は大きなメリットといえます。

料金体系としては、定額制と成功報酬型の2つの体系に分かれ、定額制では、採用人数上限ごとに料金が変わってきますが、対象年度の学生が卒業するまでの期間中は定額でオファーをすることができ、追加費用がかかりません。

成功報酬型では、学生が就職活動を開始してからすぐの段階で利用することができる早期成功報酬プランと就職活動が本格化する大学3年生から利用をすることができる成功報酬プランに分かれていきます。

offerbox同様、dodaキャンパスは利用している企業数が多い以上、採用競合する会社も多くなりますので、他社との差別化を意識していく必要があります。

キミスカ

キミスカは株式会社グローアップが運営する新卒採用向けのダイレクトリクルーティングサービスとなっています。

登録学生数は2022年卒・2023卒を合算して18万人以上にのぼり、その約半数は国公立やGMARCが占めておりますので、サービスに登録している意欲もあわせて考えると優秀な学生の採用がしやすいといえます。

利用している企業数は1,820社となっており、他のダイレクトリクルーティングサービスに比べると、利用者数は少ないのですが、単純に計算すると1社につき約100人の学生とマッチングすることができます。

競合する他社の数が比較的少ないので、特に中小企業にとっては大きなメリットといえます。

またキミスカは検索の項目は出身大学や自己PR、部活はもちろんのこと適正検査の結果から適正な職種、開発経験など30種類以上あり、豊富な学生から自社にマッチする人材を検索することができます。

キミスカの一番の特徴としては、学生に対する興味の段階に合わせて「気になるスカウト」「本気スカウト」「プラチナスカウト」の3種類が用意されていますので、使い分けることで効率良くアピールすることができます。

キミスカの料金体系は、成功報酬型・5ヶ月プラン・年次利用プランの3つに分かれています。

成功報酬型5ヶ月プラン年度利用プラン
初期登録300,000円750,000円1,500,000円
追加費用1名内定承諾につき300,000円追加費用なし追加費用なし
各プランオススメの企業初めて利用する企業採用人数3名以上年次利用

LabBase

LabBaseは株式会社POLが運営する理系学生に特化した新卒使用のダイレクトリクルーティングサービスとなっております。

登録している学生数は34,000人以上、利用企業数は300社(2020年8月時点)となっております。

その特徴は、全国の研究室6,196ヶ所と連携しており、全国の理系学生を網羅しているので、他の求人サイトには登録していない理系学生もLabBaseを利用しています。

また、LabBaseは国公立大学・MARCH以上の学生が80%以上を占めており、他の採用媒体ではアプローチすることができなかった優秀な学生層に対してアプローチする機会があるのも大きな強みとなっています。

また、理系採用に特化しているのは、登録者を理系学生に限定しているというだけでなく、プロフィールや検索項目も理系採用に合わせたものになっています。

プロフィールでは「研究概要」「研究の意義」「研究を選んだ理由」「研究から学んだこと」等、どんな研究をしていたかというだけでなく、考え方や研究をはじめた動機など、学生の人間像を見ていくことが可能となっています。

検索項目も「研究キーワード」や「プログラミングスキル」などの観点も検索することができるので、企業が採用したい学生を探しやすいものになっています。

年々、理系学生の採用難易度は上がっているので、優秀な理系学生を採用したいという企業や、従来の採用媒体では理系学生の獲得がしにくい企業には、オススメのサービスです。

iroots(アイルーツ)

irootsはエン・ジャパン株式会社が運営する新卒学生向けのダイレクトリクルーティングサービスとなっています。

2011年にサービスを開始しているのですが、一番の特徴となっているのが、企業完全審査制をとっており企業は基準をクリアしていないと利用することができません。

その基準については以下の3つとなっています。

  1. 本業主観正義性(本業の商品サービスで、自社が問題だと捉えている社会の状況を、解決しようとしている、その企業のサービスや商品に自分なりの正義感が込められているか)
  2. 会社の成長性・将来性(独自性のある商品・サービスを持ち、収益の基盤があるか)
  3. 20代の成長環境(20代のうちにチャレンジングな仕事に挑戦することができるか)

また、この基準に加えて、透明性の担保のために利用に際して、口コミプラットフォーム「Lighthouse(ライトハウス)」と連携を承諾する必要があります。

このような審査基準を導入しているのは、アイルーツでは学生と企業が「本音」でフィッティングするということを目的としており、その現れの一つとしてアイルーツを利用する学生は6,000字にも及ぶ本音・詳細プロフィールを作成を求めてられています。

学生に赤裸々に本音を書いてもらうためには、学生からのirootsに対する信用が必要となるということで、信用性確保の一環として審査基準を設けています。

審査基準の判断要素は定量的には会社の決算書、事業報告書を参考にしているようです。

前述にもあるように、アイルーツでは本音・詳細プロフィールや、6,000社以上、90万人以上が活用した性格・価値観診断を標準搭載しておりますので、自社にマッチする学生をピンポイントで探すことが可能となっています。

費用については、シーズンやニーズごとに提案プランを用意しているため、費用に関しては非公開となっておりますので公式サイトからでのお問い合わせが必須となっています。

2-2:中途採用

ビズリーチ

株式会社ビズリーチが運営している、日本初の候補者課金型サイトとして2009年4月にサービスを開始しました。

中途採用向けのダイレクトリクルーティングサービスであり、ハイクラス転職サイトとして注目を集めています。

候補者は登録する際に審査を受けることになっており、一定程度の年収や職務履歴がなければ利用することができません。

そのため、企業にとっては、候補者達の職務経歴等の情報を得る事が可能となりますので、自社にマッチする人材であるか否かの精査がしやすくなります。

ビズリーチを利用している候補者の多くは、年収に関して条件が設けられていることから、転職も視野に入れているが現職での一定程度の年収があり、現在地位も高く、能力の高い人材がそろっています。

年収の下限が決められているので、年齢層も比較的高めの層が利用していますが、最近では20代~30代に利用も増えており、学歴や能力の高さを備えた優秀層の人材も揃ってきています。

ビズリーチでは、扱っている職種が100種以上、業種50種以上とあり、幅広い業界に対応しています。

ビズリーチは基本料金として、最も安いプランでシステム利用料6ヶ月85万円と成功報酬(理論年収の15%)となっています。

Eight Career Design(エイトキャリアデザイン)

運営会社はSunsun株式会社であり、名刺交換アプリ「Eigh」を運営している会社として有名です。

Eight Carrer Desinはこの名刺交換アプリ「Eight」と連動したダイレクトリクルーティングサービスとなっており、Eightを利用しているユーザーに対してアプローチをすることができます。

従来のダイレクトリクルーティングサービス媒体では、サービスに登録している候補者に対してのみアプローチをすることができますが、サービスに登録している=転職意欲の比較的高い顕在的転職者層にアプローチをすることができる一方で、サービスに登録していない=転職意欲の低い潜在的転職者層に働きかけることはその性質上アプローチをすることができませんでした。

これに対して、Eight Carrer Desinでは上述したように、名刺交換アプリEightの利用を目的としている人にもアプローチをすることが可能ですので、他のダイレクトリクルーティングサービスに登録をしていない潜在的転職者層にアプローチをすることができるのです。

転職意欲が低いということは、基本的に今の職場で十分活躍をしていて満足をしているという人が多く、優秀な人材がいる可能性が高い上に、他のダイレクトリクルーティングサービスとは人材の市場がかぶらないので、すでに他のダイレクトリクルーティングサービスを活用している企業で優秀な人材採用に力を入れている企業には特にオススメのサービスといえます。

また、Eight Carrer Desinはダイレクトリクルーティングとしての活用だけでなく、リファラル採用の促進をすることができます。

リファラル採用とは、一言で言えば現場の社員がリクルーターとなって自社にマッチすると思う友人・知人を会社に紹介するという採用手法になりますが、Eight Carrer Desinを利用することで、候補者と社員の繋がりを可視化し、マッチする人材か否かをプロフィールで確認することが可能となるので、よりクオリティを上げることが可能となります。

LinkedIn(リンクトイン)

アメリカで生まれた世界最大級のビジネス特化型SNSとして2003年5月にサービスを開始し、2020年11月現在は世界のユーザー数は6.9億人、日本でのユーザーは200万人を超えています。

日本では、転職サイトとして認知されている方が多いのですが、海外では営業やマーケティング等に活用されビジネスインフラの基本として活用がされています。

すべてのユーザーが転職を目的として登録しているのではなく、営業やマーケティングとしての利用を考えているユーザーも多くいるということになります。

言い換えれば、転職意欲の高い顕在的転職者層だけでなく、転職意欲の低い潜在的転職者層にもアプローチをすることが可能となります。

ビジネス特化ということもあって、顔写真と本名の登録が求められ、プロフィール欄でも現職の役職や業種、スキル、最終学歴等が項目として設定されており、履歴書や職務経歴書と同じ役割を持っています。

Linkedlnは無料版と有償版があり、無料版では簡単な企業のページの掲載やフォロワーに対してメッセージを送ることができるのですが、アプローチすることができる範囲が限られてしまいます。

これに対して有償版では、求人情報の掲載や、広告機能の利用、リクルーターライセンスを購入すれば登録しているユーザーの中から、自社が欲しい人材を検索しフォロワー以外に者に対してInMailというメッセージを送信することが可能となりますので、Linkedlnを採用ツールとして本格的に活用することを考えているならば有償での利用をオススメしています。

doda Recruiters(デューダ・リクルーターズ)

株式会社パーソルキャリアが運営する中途採用向けのダイレクトリクルーティングサービスとなっています。

パーソルキャリアは転職サイトdodaの運営をしていることでも有名ですが、実はダイレクトリクルーティングサービスも実施しています。

dodaリクルーターズの基本的なしくみは、「dodaスカウト会員」のデータベースに企業が直接アクセスし、自社が欲しい人材を検索して、スカウトメールを送信していきます。

データベースに登録されている会員の数は226万人(2021年8月時点の累計スカウト会員数)にものぼり、日本最大級のスカウトデータベースとなっています。

dodaリクルーターズのデータベースに登録しているユーザーは、転職を希望があるいわゆる顕在的転職者層になりますので、すでにほかのダイレクトリクルーティングサービスを利用している場合は人材の市場がかぶってしまいますが、初めてダイレクトリクルーティングサービスを利用する場合には豊富なデータベースを有していることからオススメできるサービスです。

他にも、オススメしている理由として、採用力を向上する講座として「リクルート・アカデミー」が用意されていたりと、充実したフォロー体制が用意されていますので、初めて導入する企業も安心して利用することができます。

料金体系は、成功報酬はなく、初期費用は利用期間と送信できるスカウトメールの上限によって、「ライト」「スタンダード」「プレミアム」の3つが用意されています。

キャリトレ

キャリトレは株式会社ビズリーチが運営する中途採用向けのダイレクトリクルーティングサービスとなっており登録している会員数は430,000以上であり、導入企業数(累計)5,400以上(2018年4月現在)となっています。

元々、挑戦する20代の転職サイト「careertreck(キャリアトレック)」としてサービスを運営していましたが、2018年に愛称として親しまれてきた「キャリトレ」に名前を変えています。

株式会社ビズリーチは、ハイクラス転職サイトとして有名な「ビズリーチ」も運営しておりますが、ビズリーチとキャリオクの一番の違いは登録している会員の【年齢層】になります。

ビズリーチでは年収に関して条件がついていることもあり、30代~40代のミドル層の登録が多いのに対して、キャリオクでは、挑戦する20代の転職サイトと銘打っていることもあって会員の年齢層の割合は22歳~29歳が69%となっています。

ですので、即戦力となる人材の獲得というよりかは、育成を前提としつつ若くて優秀な人材を獲得したい企業にオススメできるサービスとなっています。

キャリトレでは、企業が候補者に対してアプローチをすることができるのはもちろんのこと、候補者が企業に対して、【興味がある】ことをアピールすることがありますので、アピールしてきた候補者に対してアプローチをするということもできます。

キャリトレの料金体系は成功報酬型であり、月額5万円+成功報酬(採用者の理論年収20%)となっています。

2-3:新卒・中途

wantedly

運営会社はウォンテッドリー株式会社であり、SNS型採用ツールとして注目を集めているサービスとなっています。

従来の求人サイトでは、給料や待遇等の労働条件でのマッチングが主流となっていましたが、Wantedlyでは企業の魅力を候補者にアピールし、【共感】してもらうというものになっています。

この特徴を表したものとして、具体例を挙げるとWantedlyでは求人広告に給与を記載しません。

ですので、たとえば、給与面では大企業に比べると、劣ってしまう中小企業やベンチャー/スタートアップ企業は、職場の雰囲気やどのような人が務めているのかといった点で勝負することが可能となります。

Wantedlyの利用者層は、20代〜30代の層が多く、とくにエンジニア等のIT関連の業種が利用しています。

Wantedlyは若く優秀な人材を求めるIT観点のスタートアップ/ベンチャー企業にはおすすめできる媒体となっています。

Wantedlyの料金体系は、支払いサービスを一定期間利用することができるサブスクリプション型となっており、ライト・ベーシック・プレミアムの3つに区分され、それぞれのプラン毎に管理画面に入れる人数た、ダイレクトスカウト機能が使えるか、スカウト返信率などの内容が変わっていきます。

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3:ダイレクトリクルーティングにマッチする企業とは

このように、様々な種類のダイレクトリクルーティングの媒体がありますが、ダイレクトリクルーティングの手法はすべての企業にマッチするものではありません。

この章では、ダイレクトリクルーティングの導入をお悩みの方に、どのような企業がダイレクトリクルーティングにマッチするのかについて解説をしていきます。

①ニッチな人材/人気人材の獲得を目的としている企業

ダイレクトリクルーティングサービスの強みは、優秀な人材を獲得できる可能性が高いという点が挙げられるのですが、後述するように、ダイレクトリクルーティングで採用する場合には、採用者一人に対するコストは高額になります。

ですので、能力や技術力をあまり重視しないような場合には、従来の採用手法で足りますし、コストをかける意味がありません。

逆に、求めるスキルを持っている人が希少であったり、能力やノウハウが豊富な人気な人材の獲得を目的とするならば非常にマッチする手法となります。

②ダイレクトリクルーティングでは大量採用することができないということを認識している

ダイレクトリクルーティングは自社にするマッチする人材に対してアピールをしてくことができるのですが、その分1人の候補者にかける時間がかかる上に、候補者が必ず返信してくれるというわけではないので、マンパワーを増やせばある程度の人数を確保することができるかもしれませんが、性質上ダイレクトリクルーティングだけで大量採用する場合には向いていません。

大量採用する場合には、別の手法と組み合わせて利用する必要があり、たとえば従来の求人サイトを利用して採用募集をかけつつ、自社のリーダーとなりそうな優秀な人材を獲得する手段としてダイレクトリクルーティングを活用していくことになります。

ですので、大量採用をすることを目的としている場合はそもそもダイレクトリクルーティングのみで採用活動をすることがナンセンスということになります。

③最低一人、50万円以上コストをかけることを把握している

①で、ダイレクトリクルーティングで採用する場合の1人当たりのコストが高いことを述べました。ダイレクトリクルーティングサービスの媒体ごとに費用は変わりますが、目安として最低でも50万円以上かかると考えた方がよいと思われます。

できる限り費用を抑えめにしたいと思いがちですが、ダイレクトリクルーティングでは、従来の採用手法では獲得しにくい候補者にアピールして獲得するための手段となりますので、費用を出し惜しみしない位の心持ちでいた方が良いでしょう。

④採用競合する他社との差別化ポイントがある。

ダイレクトリクルーティングサービスの強みは、企業が候補者に対してアピールすることができるという点にありますが、逆に言えば十分にアピールすることができるほどの強みがないと、効果を出すことが非常に難しいでしょう。

また、ダイレクトリクルーティングサービスに登録している候補者の性質として、仕事に対する意識が高い人が多いということもあって、設立してからある程度の年数があり規模もそこそこ大きいが普遍的な企業よりも、ベンチャー企業だがエッジの効いた特徴をもつ会社の方が候補者に響くアピールがしやすいこともあります。

このように、ダイレクトリクルーティングの強みを存分に活かそうとすると、アピールになるだけの武器が会社に備わっていること、つまりは【差別化ポイント】があるということが必要になってきます。

以上の4つの項目にあてはまる企業は、ダイレクトリクルーティングにマッチする企業となります。

では、次にダイレクトリクルーティングサービス媒体の選び方について見ていくことにしましょう。

4:ダイレクトリクルーティングサービス媒体の選び方

上述したように、ダイレクトリクルーティングサービスの媒体は、様々な種類のものが年々増えてきています。

候補者の中には種類がある分どのダイレクトリクルーティングサービス媒体を選ぶべきかを悩む人も多いでしょう。

そこで、この章ではダイレクトリクルーティングサービスの媒体の選び方について解説をしていきます。

①自社ゾーンとマッチしている媒体か
まず、選択の要因として重要なのが、自社ゾーンとマッチする媒体かどうかという点です。

自社ゾーンとは、平たく言えば、どのような人材を採用したいのかという候補者像ということになります。

たとえば、会社として、新卒かつ理系学生の候補者を採用したいと考えている場合に、まず、新卒採用をメインとしてるoffer boxが選択肢として入ってきます。

また、理系学生が欲しいということになりますのでLab baseなどの理系学生を特化した媒体もマッチしているといえます。

自社が欲しい人材が登録している可能性が高いダイレクトリクルーティングサービスの媒体を選択してくことになります。

この選択のポイントとして、注意点として採用の要件等が狭すぎる場合には、特化したダイレクトリクルーティングサービスであっても、候補者の数は少なくなってきます。

いくらアピールすることができるといっても、ピンポイントで働きかけた候補者が返信してくれるという可能性は低く、下手な鉄砲も数撃ちゃ当たるとまではいいませんが、可能な限りマッチする候補者に働きかける必要があります。

そこで、プロ人事がおすすめしているのが、幅広い候補者を集めているダイレクトリクルーティングサービスを利用しつつ、補助的な形で、高学歴や特定の学生に強いといったダイレクトリクルーティングサービスの選定をしていくと良いでしょう。

②料金体系がどうなっているのか(成功報酬型か否か)

ダイレクトリクルーティングサービスの媒体には、月毎ないし年毎に利用料が決まっているものがありますが、なかには、月の利用料に加えて、採用に成功した場合に〇〇万円といった成功報酬型のものもありますので、かけられる予算等からマッチする料金形態にものを選択していくと良いでしょう。

特に成功報酬型については少数の採用人数を目的とし、ダイレクトリクルーティングのみで運用する場合には、コストパフォーマンスが非常に良いです。

例えば採用人数を一人ないしは二人を想定している会社があったとします。

仮に合同説明会を活用して採用をしようとする場合には、合同説明会実施にかかる費用として大体60万となります。合同説明会では沢山人を集めることが可能となりますが、実際にどれくらいの人数が参加し、採用に至るかもわかりませんので、最悪の場合には合同説明会で一人も集められなかったとしても、60万円出費することになります。

これに対して、ダイレクトリクルーティングサービスでは利用料が20万~30万円で採用に成功した場合に一人あたり20万~30万円かかるとすると、一人の採用が成功したな場合にが40万円~60万円ですし、成功しなかった場合には利用料のみの出費となります。

このように、少数の場合にダイレクトリクルーティングサービスのみを利用する場合の方がコストを抑えることができますし、候補者に対して直接働きかけることができるという点を考慮するとコストパフォーマンスが良いです。

また、ダイレクトリクルーティングと他の手法を一緒に実施する場合も成功報酬型をおすすめしております。

というのも、成功報酬型の場合は採用単価が見えやすいので、候補者が自社が欲しいと思う人材であるか否か、具体的にいえば成功報酬額に見合った人材であるか等を考慮しつつ自社の予算との調整をしながら活用することが可能となります。

このように会社の採用の戦略に合わせるという意味でもダイレクトリクルーティングサービス媒体の選択に関して料金体系を考慮していく必要があります。

ダイレクトリクルーティングサービスの媒体の選び方についてメインとなる2つのポイントを紹介しましたが、他にも機能面など様々な要素があります。

株式会社プロ人事ではダイレクトリクルーティングサービスの運用代行やスカウト代行も実施していますが、運用に際して、どこのダイレクトリクルーティングサービス媒体を活用するのかについても、依頼していただいた企業様のニーズに合った媒体を一緒に選びますので、どこの媒体を利用していいか分からないというか方もぜひお気軽にご相談ください。

こちらの記事では、ダイレクトリクルーティングサービス/スカウト代行の運用代行についてご紹介しておりますので、併せて御覧ください。

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5:まとめ

今回は、ダイレクトリクルーティングサービスの媒体について、どのような媒体があるのか、特徴やサービスの選び方のポイントなどについて紹介をしました。

本記事でも、沢山のダイレクトリクルーティングサービス媒体があり、幅広い業界に対応したものから、理系分野に特化したものなど様々なものがサービスとして展開されていますので、自社にマッチするサービス媒体を活用するようにしましょう。

ダイレクトリクルーティングサービスは昨今注目を集めるようになってきた手法ですが、まだまだノウハウが構築されきっていない手法でもあります。

とくに、この記事を読んだ方の多くはダイレクトリクルーティングサービスを初めて活用しようとしており、自社でのノウハウがない状態だと思います。

ダイレクトリクルーティングサービスでは、スカウトメールの作成はもちろんのこと、候補者との連絡など細かな点でノウハウが必要となってきます。

そこで、このノウハウの問題について導入直後からプロを活用することができるダイレクトリクルーティングサービスの運用代行サービスやスカウト代行サービスをおすすめしております。

株式会社プロ人事でも、ダイレクトリクルーティングサービスでは、ダイレクトリクルーティングサービスの媒体選びから、ターゲットとなる人材の選定、スカウトメールの作成から候補者からの返信の対応などダイレクトリクルーティング実施の工程すべてに対応することができます。スカウト代行のみも可能です。

ダイレクトリクルーティングサービス運用代行・スカウト代行に興味のある方や相談したい方はぜひお気軽にお問い合わせください。

ダイレクトリクルーティングやスカウト代行についてこちらの記事で網羅的に解説しておりますので、もっとダイレクトリクルーティングについて知りたいという方は合わせて御覧ください。

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